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2008/03/09 日記<セグウェイ>
セグウェイ
にて）
セグウェイ（Segway? Personal Transporter, PT）とは、アメリカ合衆国|アメリカの発明家ディーン・ケーメン () が開発した電動立ち乗り二輪車である。開発時のコードネームは「ジンジャー (Ginger)」。
概略
1990年代に日本企業の技術者が同じ原理の移動機械を開発し、公開もしているが、製品化は見送られている。同時に特許申請も行われているが、日本国内のみであり、アメリカにはこの権利は及ばない。2001年12月の発表以前は、その実体が極秘製品としてごく一部の人間を除いて全く隠され、またアップル インコーポレイテッド|アップルCEOのスティーブ・ジョブズやAmazon.com|アマゾンCEOのジェフ・ベゾスなどが「人間の移動形態を変える革命的な製品」と絶賛したため、セグウェイに対する米マスコミの期待は過熱した。その結果、「IT」「Ginger」といった名称だけが知れ渡り製品の実態が秘密にされたため、「空中に浮かぶスケートボードのようなものではないか」という類の噂が蔓延したほどである。発売後は一部のマニアから熱狂的な支持を得たものの、1台約90万円という高価格がネックとなり販売は低迷した。当初、米国で100万台を販売した後で世界進出するというのが目標とされたが、3年間で約6,000台しか売れなかった。発売当時は、ガソリンを使わずにクリーンエネルギーによるトランスポーテーションとして、「環境にやさしい近距離圏の車」のような売り込みをされたが、最高時速19キロでは車両としては遅すぎるし小さすぎる、歩行の代わりとしては自転車があるといった矛盾が指摘された。最も大きな見誤りは、肥満が社会問題化する米国でこのような高価格の製品を購入できる人々は健康維持のために毎日の歩行やジョギングを重視しており、ターゲット層を誤ったとする分析がなされている
[コトラー＆ケトラー著 『マーケティング・マネジメント』日本語版 第12版 株式会社ピアソン・エディケーション 2008年4月15日初版第1刷発行 ISBN 978-4-89471-657-5]。しかし、一部の裕福なテクノロジー愛好者から絶大な支持を得ていることから、価格さえ低下すれば普及の可能性はあると見るものも少なくない。発売後、アメリカの一部の地域の警察や郵便局に無料で貸し出された後、現在ではシカゴ警察やマイアミ警察、民間警備業者など500以上の団体でセグウェイが導入されている。アメリカの警察では馬に変わる機動力になるとして採用しつつあるが、セグウェイの歩道走行を禁じる自治体も現れたため、アメリカでは道交法との妥協点をめぐり論議を呼んでいる。ジョージ・ウォーカー・ブッシュ|ブッシュ米大統領が父親のジョージ・H・W・ブッシュ|ブッシュ元大統領に誕生日プレゼントとしてセグウェイを贈り、休暇中に電源投入前に乗車し、転倒したところがテレビで放映された事件も一時話題になったが、ジョージ・ウォーカー・ブッシュ|ブッシュ米大統領は2005年11月16日の日米首脳会談でも、セグウェイを小泉純一郎|小泉首相にプレゼントし、12月には首相官邸をセグウェイで走る小泉首相の姿が見られた。これまでに5機種、iシリーズ（スタンダード）, pシリーズ（コンパクト）, eシリーズ（業務）, XT（オフロード）, GT（ゴルフ）が販売されていたが、2006年9月からは体重移動のみでの方向転換が可能となった新モデルSegway PT i2,x2が発売。あわせて、i2に警備、工場、物流、一般業務、x2に警備、屋外業務、ゴルフなど用途に応じたパッケージを販売された。ソフトウェアの不具合で、タイヤの逆回転による転倒の危険性がある為、2002年3月〜2006年9月までに発売された全ての車両に対するリコール (一般製品)|リコール（[http://www.segway.com/aboutus/press_releases/pr_091406.html]販売店などでのソフトウェア書き換え）も発表されている。なお日本では、2006年10月から正規販売が開始されており、正規品においては本リコールには該当する機体は存在しない。現在、アメリカ航空宇宙局|米航空宇宙局と国防高等研究計画局|DARPAは宇宙用ロボット『Robonaut』にセグウェイを利用する研究をしている。
構造
平行に配置された2つのタイヤ、その間にわたされたプレート、プレートからは上部がハンドルとなったポールが伸びており、搭乗者は上部のカバーによって保護されたタイヤの間のプレートに立って操縦する。タイヤはそれぞれがサーボ電動モーターで駆動され、その電力は家庭用電源から充電されるバッテリーから供給される。多数のセンサーによる姿勢情報に基づいてマイクロコンピュータがモーターを制御する。左右2輪のタイヤだけで前後の支えがないため一見不安定に見えるが、シリコン・センシング・システムズ社（SSS）が開発したバランス・センサ・アセンブリ（特殊な5つのジャイロと2つの傾斜センサ）が内蔵されており、自立安定性能が極めて高い。
初期型を除けばハンドルにはアクセルもブレーキもなく、搭乗者の体重移動による直感的操作で速度調節から前後進、方向転換を行う。
略歴
2000年1月 - メディアが一斉に『正体不明の新発明』と報道をしたことで噂が飛び交う。
2001年12月3日 - ジンジャー改めセグウェイの製品版を発表。デモンストレーションを行う。
2002年2月 - Amazon.com|米アマゾンで限定3台のチャリティーオークションを実施。落札価格は10万ドル以上になり、全額をディーン・ケーメン氏が科学技術発展のために設立した非営利団体『』に寄付された。
2002年11月 - 米アマゾンで翌3月に初出荷となる製品の予約を開始。
2003年4月 - 公式サイト、米アマゾンで一般販売を開始。
2004年10月 - 4輪タイプの全地形対応車『Centaur(ATV風)』のプロトタイプモデルを発表。
2004年11月 - ジョシュ・コルドウェル氏がシアトルからボストンまでセグウェイで101日かけて全米横断する。走行距離は約4000マイル、充電回数は400回を超えたが大きな故障をすることはなかったという。2006年にこの横断の模様を記録した映画『10MPH』をリリースし、イーストランシング映画祭でベストドキュメンタリー賞を受賞。
2005年3月 - リチウムイオンバッテリーを従来の2倍にした『i180』を発表。
この新型バッテリーによりクロステレインモデル『Segway XT』が登場。
2005年11月 - ブッシュ大統領が小泉首相にセグウェイをプレゼントする。
2006年9月 - フルモデルチェンジ。第2世代機のSegway PT i2, x2を発表。
2006年9月 - 全世界で発売された2万3500台をリコール。
2006年10月 - 日本SGIが日本国内総販売代理店として法人向けに日本国内販売を開始。
2007年6月 - キヤノンマーケティングジャパンが正規販売代理店として販売を開始。
2007年9月 - ゼネラルモーターズ|GMとSegwayがエコカーで協力し、2台のセグウェイ搭載可能なコンセプトカー『Opel Flextreme』をフランクフルトモーターショーにて披露モデル
第一世代機（2001年12月〜2006年9月）
Segway HT「Segway Human Transporter」 iシリーズ(i167、i170、i180)
標準タイプ。屋内外での利用が可能な汎用モデル。
i180からはリチウムイオン（Li-ion）バッテリを搭載可能。
約8時間の充電で走行距離はニッケル水素（NiMH）バッテリの約倍となる約40km,最大時速は20km。 pシリーズ(p133)
iシリーズを少し小型にしたタイプ。
タイヤが小さく小回りが利くので屋内でも使用できる。 eシリーズ(e167)
法人向けに開発されたタイプ。使用するには特別なトレーニングを必要とする。
荷物を載せるバッグと、人間が降りた際も立っている自動スタンド機能が付いている。 XT(Cross Terrain)
オフロードタイプ。車幅もあることから、不整地での利用に向く。車重・タイヤ摩擦係数・タイヤ径からプログラムが異なり、走行可能距離は19kmと他のモデルの半分程度。
リチウムイオン（Li-ion）バッテリを搭載。 GT(Golf Transporter)
ゴルフタイプ。芝用タイヤ、キャディーバッグ搭載用ラックを備える。ベースはLi-ionバッテリ搭載のi180となっている。
リチウムイオン（Li-ion）バッテリを搭載。第二世代機（2006年9月〜現在）
Segway PT Segway Personal Transporter」
※ 第二世代機への登場と同時にSegway HT → Segway PTへ名称変更 i2(基本モデル、警備向けパッケージ、工場・物流向けパッケージ、一般業務向けパッケージ)
標準タイプ。
第二世代のi2からより直感的な操作が可能なLeanSteerというステアリングシステム
を搭載。体重の移動だけで左右への方向転換が出来るようになった。約8時間の充電で走行距離は約40km,最高時速は20km。 x2(基本モデル、屋外警備向けパッケージ、屋外業務向けパッケージ、ゴルフ向けパッケージ、芝用モデル)
オフロードタイプ、芝用タイプ。車幅があることから、不整地でも高い安定性能を誇る。車重・タイヤ摩擦係数・タイヤ径からプログラムが異なり、走行可能距離は19kmとi2の半分程度,最高時速は20km。日本での走行について
宣伝目的で公道走行を行った会社社長が道路交通法違反（整備不良）で2004年4月に略式起訴された。その判決文に「モーターの出力が1KW弱程度であることから、普通自動二輪車（道路運送車両法の第二種原動機付自転車＝小型自動二輪車）とみなす」と記されたことから、日本では自動二輪車としての扱いを受けることになった。現行法では公道でこれら「自動車」が走行するためには、急制動できるブレーキや灯火装置などを装着して保安基準を満たし、車両登録を行ってナンバープレート (日本)|ナンバープレートを取得することが必要となる。
しかし、これら保安部品を装備するとかなりの重量増加が見込まれることや、セグウェイの特殊な運転方法や構造により、タイヤの回転を止めるブレーキを取り付けると転倒してしまうほか、灯火装置との同調を図るのは難しいことから、現時点では保安基準を満たすことには無理があり、公道での走行は不可能と考えられる。さらに車両登録を管轄している国土交通省も、既存の車両に該当する分類ではない（1軸のみ）という理由から、登録に関する手続きを留保させている。ただし、諸外国の例を挙げると、Electrical Personal Assistive Mobility Devices (EPAMD)という法律を新たに制定することで、セグウェイは車道ではなく歩道での走行を前提としている。現在、一部の取扱会社やユーザーにより、構造改革特別区域の申請やシニアカー扱いへの変更による公道走行への要望活動が行われている。セグウェイが自転車以上にスピードが出る（最大速度の調節機能はあるが）面もあって、現行の交通関連法規の規定そのものが、この余りに斬新なシステムを想定範囲外としてしまっているのが現状である。なお2006年10月21日から日本SGIが国内正規総販売代理店として販売を開始。購入時には保険の加入、すべての搭乗者に対してインストラクターからの講習を徹底するなど、現在は安全運用・管理に力を注いでいる。このような理由に加え、コンシューマーへの販売は運用場所が制限されるために見送られており、現在は法人に対しての販売を前提としている。現行でも保安基準を満たしていないセグウェイや動力付きキックボードは私有地など公道以外での利用には制限がないが、公道走行に関する政治的な働き掛けは段階的なアプローチを行っている。2007年10月から、東京ビッグサイトなどの道交法に縛られない大型施設においてその視認性の高さを買われ、警備用に導入が進んでいる。関連項目
電動スクーター
環境問題外部リンク
Segway（多言語版）
Segway（日本SGI）
IT Media ・ SegwayとGM、エコカーで協力』
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